産業医面談って？上手な利用方法を考える
産業医が常駐し、その存在を広く知られるようになってきた現在ですが、面談を利用した経験のある人はまだそう多くはないのではないでしょうか。
別室に足を運ぶ必要があって億劫だ、どんな場合に行くのかわからない、相談していることを他の人には知られたくない…等、さまざまな理由が足かせとなっているかもしれません。
ストレスチェックで気になる点が出てきた場合、まず提案されるのが産業医との面談です。この機会に産業医を身近に感じるようになる方が多いのではないでしょうか。受ける前に気になることを、ここでクリアにしていきましょう。
面談は強制か、拒否できるのか？
結論からいうと、産業医面談は強制ではありません。拒否も可能です。順を追って見ていきましょう。
ストレスチェック検査は、会社が実施者である産業医（またはそれに相当するもの）を通して行い、結果も産業医から伝えられます。労働者が検査結果を知った段階では、会社に情報は渡っていません。通常範囲内の結果であれば、この段階で終了です。
しかし過度なストレスがかかっていると診断された場合は、次の段階があります。対応が必要であると判断された結果、まずは産業医との面談を勧められることになるでしょう。
ここで注意しておきたいのが、「産業医との面談を求めるのは労働者の自由」であるということです。会社が面談を強制するわけではないので、労働者が拒否をしても一向にかまいません。外部の心療内科等を選択しても問題ありません。では産業医面談と外部の診療所に通う場合と、なにがいちばん違うのかというと、「ストレスチェックの結果が会社に渡るか否か」です。
産業医との面談を希望した場合、ストレスチェックの結果は会社に渡り、会社は産業医との面接を設ける義務が生じます。申し出がなければ、会社の預かり知らぬ話、となるわけですが、これは諸刃の剣です。短期間で不調が解消されるものであればまだしも、もしも長期間に渡ってしまった場合や悪化した場合、自分にも会社にも負担が重くのしかかってくる可能性があります。今後を考えた上での判断が必要です。
上司同席は必要？
いきなりこころの内を明かすことになる産業医。それだけでも気構えが必要なのに、自分の上司にまで同席されるなんて、ハードルが高すぎる！…そう思った方。大丈夫です、面談に上司の同席は不要です。
相談者の状況を的確に把握するためには、まずは本人と向き合い、信頼関係を築くことが重要です。話しにくいことも聞き出す可能性のある席に、はからずも忖度を招いてしまう上司の存在は、面談の妨げとなってしまいます。
面談の段階が進む中で、上司やその他の人間の登場が必要となる場合もあるかもしれませんが、基本的には産業医と二人で行います。
なお産業医は、会社と労働者との間に立つ、中立な存在として定義されています。会社寄りの判断をしたり、労働者に肩入れしたりということがないよう定められている存在であることを知り、必要以上に考えすぎず、自分の状況に向き合う鏡として考えてはいかがでしょう。
面談の目的は？今後につなげるために
産業医面談の本来の目的は、その労働者に起きている状況を的確に把握し、現在高いストレスを感じている状態を改善させることです。状況を見極めるプロとして、現状の切り分けを行います。いわばストレスの原因を整理するイメージです。
注意をして欲しいのは、産業医イコール精神科医ではないということです。治療を求めるのは誤りです。あなたがもしも、病名を知りたいであるとか、症状を抑えるために薬が欲しいという場合は、あらためて心療内科等で診察を受ける必要がありますし、実際に産業医からそうアドバイスをされることでしょう。
産業医の使命は、不調を抱えた労働者をこれ以上悪化させることのないよう、会社に求めていくことです。切り分けた情報を整理し、解決の糸口を探していきます。労働者が実際の不調に対応している間に、環境を整えるよう働きかけてくれる存在と考えれば、やみくもに面談を拒否する理由は減っていくのではないでしょうか。
