健康診断は正しく受けて現状把握をしましょう。
健康診断は誰もが一度は受けたことがあるのではないでしょうか。「うちの会社の健診は健康診断じゃない、身体検査だ」と揶揄されるほど簡易なものもあれば、ホテル宿泊付きの豪華版まで、現在は様々な内容や価格のものがあります。ここでは一般的に会社で行われる健診について知っていきましょう。

健康診断の検査費用はいくらかかる?

健診費用は各健診機関によって異なるため、一概にいくらであるとは言えませんが、中小企業等で働く労働者及びその家族が加入している協会けんぽによると、一般健診だけで考えれば、自己負担額は多くとも7千円前後とされています。

事業場で働く労働者が受けることのできるの一般健康診断は、事業者が全額負担することになりますので、会社員の方は実質無料で受けることができます。

高いように思うかもしれませんが、実際の健診費用は2万円近くに及ぶものであり、差額は協会けんぽから支給されています。乳がん・子宮頸がん等の検診を追加しても、一般健診同様に協会けんぽが一部を負担してくれるので、自費よりも安価に受けることができます。

健診結果はからだの通知表

検査結果は、会社で一斉配布されることが多いかと思います。一読してポイ!机に放り込んで終わり、にしていないですか?

自分のからだを知る良い機会なので、数値をひとつひとつ見てみてください。年を追って数値の増減を確認すると、その一年間で自分がどういった生活をしてきたのか分かることがあります。体重と体脂肪が増えた、コレステロール値や肝機能の数値が上がった等、良くない兆候に気付けたときが動きどきと考え、今の生活を変える努力を始めましょう。

異常なし以外の診断としては、要観察/要再検/要精検/要治療等があります。健康に黄色信号がともされたら立ち止まり、改めて診察を受けましょう。

早いうちに気付けたことで大事にならずに済む病気は数多くあります。診察を受ける手間を厭わず、自分の健康を守る努力を。また、家族はあなたの健康を気にしています。健診表は必ず持ち帰り、見てもらうようにしましょう。

検査項目はどんなものがあるか

若年層が受ける健診は「一般健診」と呼ばれるものです。年に1度で、診察・採尿・採血・胸部と胃部のレントゲン等、約30項目の検査を行い、同時に乳がん検診や子宮頸がん検診、肝炎ウイルス検査をすることも可能です。

40歳以降の方が受診する「特定健康診査」は、大きく「診察等」「問診」「身体計測」「血圧測定」「血中脂質検査」「肝機能検査」「血糖検査」「尿検査」の8つに分かれており、一般健診よりも各検査項目を増やして実際されます。更に、医師の判断で「心電図検査」「眼底検査」「貧血検査」「血清クレアニチン検査」が足される場合もあります。

所用時間はどれくらいかかる?

受診者の人数や検査内容にもよりますが、特定健康診査では1時間前後です。しかし、問診等では人によってかかる時間がまちまちですので、あくまでも目安として考えてください。乳がんや子宮頸がん等の検査を追加される場合も時間が増えていきます。

注意しよう、前日の過ごし方

健康診断前日の過ごし方が結果に影響するのは皆さんご存知でしょう。結果を良くするためというよりも、現在の自分のからだの正しい数値を知るために、心掛けてほしいことが何点かあります。

「食事」
前夜21時までには夕食を済ませ、健診終了までは食事を摂らないでください。消化の良いメニューを選ぶとより効果的です。受診時までに消化が済んでいないと、検査の妨げになり、結果が出にくくなる場合があります。また、砂糖を多く摂ることも、血糖値や中性脂肪に影響、日頃よりも高い数値が出る可能性があります。

「飲酒」
前日のアルコール摂取は止めておきましょう。尿検査・血液検査に影響があります。数値を重視するお医者さまでは、一週間前から控えるようにというところもあるようです。

「薬」「サプリメント」
内服薬が数値に影響する場合があります。持病のある方は、かかりつけ医に相談しましょう。サプリメントも控えたほうが無難です。尿検査の数値に影響する場合も出てくるので、どうしてもという場合は、前もって健診予定の医療機関に相談し、指示に従ってください。

風邪等で、急遽薬を服用する必要が出てきた場合は、受診そのものを再考する必要があります。健康なときの数値こそが実際のあなたのからだの状態を表すものです。無理せず日程の変更を考えましょう。

「激しい運動」
運動に左右されるのは肝機能にまつわる数値です。前日は無理せず、リラックスして早めに休みましょう。

急場しのぎの対策は、実際のからだの状態をゆがめて映し出す原因となってしまいます。健診機関の指示に従いましょう。正しい結果を知ることを恐れないでください。結果を知ったところから、改めて健康への対策を始めましょう。

カテゴリー: 労務・産業保健関連